産婦人科で妊娠検査をして陽性反応が出ると、
健康保険の適用外になることを知っていますか?

出産までに何度も妊婦健診を受けることになりますが、
健康保険が適用されるのか、初診費用や自己負担額が
どうなるのかについて、お話ししたいと思います。

 

市販の妊娠検査薬と病院での検査の違い

 
受精卵が着床すると、胎盤の中でhCG(ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン)がつくられ始めます。


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生理の予定日になると、このhCGが尿中に出てくるようになります。
この尿中のhCG濃度をはかることで、妊娠しているかどうかを
判定するのが、市販されている妊娠検査薬です。

ですが、産婦人科での妊娠検査は多岐にわたります。

 

尿検査で使われる妊娠検査薬も市販されているより精密なものですし、
エコー判定と呼ばれる超音波検査で子宮内部も確認します。

妊娠週数によっては、エコー判定で胎嚢や心音を確認することもできます。

 

陰性だと保険適用内、陽性だと保険適用外に!

 
妊娠判定は、陽性か陰性かで費用が大きく変わります。
それは、妊娠反応が陰性だと健康保険が適用になるのに、
陽性だと健康保険適用外になってしまうからです。


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さらに、妊娠判定が陽性だと内診やエコー判定、血液検査などが
行われますので、検査項目も増えることになります。

 

妊娠検査の初診料ってどのくらい?

 
産婦人科での妊娠検査の費用は、初診料も含めて、幅があります。
一般的には、6000~20000円程度といわれています。
 
料金にここまで違いがあるのは、検査方法やエコー判定で
使われる機材など、健康保険適用外の費用が異なるからです。

 
妊娠検査は、都道府県などの公立病院や私立病院などの方が、
個人病院やクリニックより安いことが多いようです。

地域の産婦人科について情報収集し、かかる病院を検討するのもよいでしょう。

参照:ホルモンバランス検査の婦人科費用や採血時期や保険

参照:ホルモンバランス検査の婦人科費用や採血時期や保険

 

妊婦健診や出産も健康保険適用外なので対策をたてよう

 
産婦人科で妊娠判定の検査を受け、初診料を払ったときから出産まで、
いろいろな費用が必要になります。

 
まず、平均10回以上ある「妊婦健診」です。これも、健康保険適用外になります。
そして、出産費用です。普通分娩の場合、健康保険適用外なので
30~70万程度の出産費用を自己負担しなければなりません。

帝王切開の場合は、手術なので健康保険が適用になることから、
費用はもっと安く済みます。

 
この他にも、マタニティウエアなどの費用や、赤ちゃんを
迎えるための出産準備品など、何かとお金がかかるものです。
それをすべて自己負担するのは、大変です。

そこで、妊娠から出産にかけては、できる限り
公的補助制度を活用することをおすすめします。

 
まず、妊婦健診の補助制度です。居住地域にもよりますが、
市区町村が妊婦健診の費用を何回分か負担してくれる、
補助券を出しています。

母子手帳の申請に行くと、補助券を出してもらえるはずなので、
それは必ず利用しましょう。

 
働くお母さんは切迫流産や妊娠悪阻で入院したときには、
健康保険から傷病手当金を受け取ることができます。

会社を休んでも、標準報酬日額の3分の2の手当は
支給されるので、会社に申請を依頼しましょう。
そして、出産育児一時金です。

 

これは、赤ちゃん1名に対し42万円支給されます。

つまり、双子の場合は84万円受け取れるということです。
かつては、出産費用を自己負担して、
後で申請して出産一時金を受け取るものでした。

 
ですが近年は、健康保険から病院に直接出産一時金を
支払ってもらうことも可能です。

 
ただし、この制度を利用するためには、事前に手続きをしておく必要があります。
もし退院時に支払う金額が42万円を超えている場合は、
差額を窓口で支払わなければなりません。

 
反対に精算時に42万円を下回った場合は、手続きを
することで後で差額が口座に振り込まれます。

こうした制度のことも、覚えておきましょう。